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「山の手帖2018」
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松本 山岳フォーラム
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浅間山噴火「系統樹」
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中部山岳地域の環境変動調査へ 3大学が5カ年計画
2010/06/09 10:16

 信大(本部・松本市)と岐阜大(岐阜市)、筑波大(茨城県つくば市)は本年度、北、中央、南アルプスや周辺山岳など「中部山岳地域」一帯で、地球温暖化をはじめ環境変動の実態と変動によって生じた生態系への影響を明らかにする調査・研究を始める。

 3大学が組織した研究機構が主体となり、5カ年計画で進める。機構長の沼田治・筑波大菅平高原実験センター長(細胞生物学)によると、中部山岳の広域的な調査・研究は全国で初めてという。

 研究機構には▽降雪量などを調べる気候変動研究▽植物に含まれる窒素量から酸性雨などの影響を調べる水循環・物質循環変動研究▽土壌に含まれる二酸化炭素の量などから温暖化の状況を調べる炭素循環変動研究▽ライチョウや高山植物などの分布を調べる生態系変動研究-の四つのグループを設置。60余人の研究者が携わる。

 筑波大は菅平高原実験センター(上田市)や演習林(南佐久郡川上村)、炭素循環の研究で有名な岐阜大の流域圏科学研究センターは北ア・乗鞍岳の中腹に試験地を持っている。信大は上高地などに計5カ所の関連研究施設を設けており、これらの施設が調査・研究の拠点になる。

 文部科学省からの交付金を含めた初年度の事業費は約8700万円。毎年度、研究成果を発表する報告会を開き、冊子にまとめる予定。最終的には研究成果をもとに有効な温暖化対策について国などに提言する方針だ。

 研究機構は12日、諏訪市の信大山岳科学総合研究所山地水環境教育研究センターで会合を開き、研究内容や進め方を確認する。沼田機構長は「絶滅が危ぶまれる動植物や荒廃する森林などの状況を調べ、保護や防災に役立てたい」と話している。



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