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「信州そば」基準作ろう 原産地表示へ店主らが協議会
2008/07/17 11:05
県内産のそば粉を打つ協議会のメンバー。「信州そば」の基準作りを目指す=松本市

 食品偽装事件が相次ぐ中、「信州そば」の基準を作ろうと、県内のそば店主らが「信州蕎麦(そば)県産地表示推進協議会」を立ち上げた。県産そば粉だけでは、各地で売られる信州そばのそば粉消費量を賄えていない事実を正直に伝え、使っているそば粉の原産地を店頭表示する仕組みをつくる。一方で信州そばの土台を固めるため、県内のソバの作付面積を広げる活動も始める。

 県や同協議会によると、信州そばには産地や成分、製法について基準がない。県農政部のまとめだと、県内のそば粉消費量は、工場製品の乾めん向け、自家消費向けを含め推計で年1万5000トン。これに対しソバ生産量は2090トンで、製粉すると3割減の1500トン程度。不足分のほとんどを中国産で補っている。

 こうした状況を踏まえ、協議会は小諸、松本、飯山、茅野市などのそば店主ら6人で6月に設立。ソバを自家栽培して100%県内産を提供する店が多いメンバーの中にも、「地元産だけでは安定的な仕入れができず、メニューによって北海道産や中国産を使っている」とする店主もおり、16日から始めた話し合いでは、信州そばの定義が最大の論点に。「県産そば粉100%で手打ちしたのが信州そばだ」「いや、信州の水を使えば、県産そば粉の割合にかかわらず信州そばだ」と意見が割れた。

 このため、今後も基準作りに取り組みながら、そば粉の原産地を店頭表示する制度づくりも同時に進めることを決定。新たな会員を募りながら、今秋の制度スタートを目指すことにした。ソバを自家栽培しているメンバーによる栽培方法の指導、食味検査でそば店の質を認定する制度も検討する。

 協議会代表で東北信地方に6店舗を展開する中村利勝さん(75)=小諸市=は「正直にお客さんと接することを心掛けることから始め、県産のそば粉と水を使う本来の信州そばを提供する店を増やしていきたい」と話している。


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信州そば漫遊