スキー客の減少により休廃止するスキー場が増加する中、県内の自然観察指導員でつくる県連絡会が、スキー場跡地の植生などの調査に乗りだす。放置されたゲレンデは土砂崩れや雪崩の危険性があるほか、有害鳥獣の餌場になりかねないという。会員が県内全域で荒廃を止める方策を探り、行政側に提言する計画だ。

　北信地方などで休廃止したスキー場の植生調査をしている同会の小山泰弘さん（４３）＝塩尻市＝によると、県内では１９６０年代以降に５０カ所以上のスキー場が休廃止に追い込まれた。近年は、古くから営業するスキー場も相次ぎ廃止。県観光部の調べだと、２０００年度以降少なくとも１２カ所のスキー場が廃止になっている＝表。

　放置されたゲレンデは１０～２０年たつと植生が回復して森林に戻る場合が多いという。ただ、栄養分のある表土を削って造成するなどしたゲレンデは植生回復に時間がかかる上、もともとは広葉樹林だったとしても低木性のやぶにしか戻らない例もあるという。

　小山さんは、こうした斜面は「土砂崩れや雪崩が発生し、ゲレンデ近くに集落がある場合は被害が及びかねない」と懸念。また、雪が積もりやすいよう牧草を育てていた斜面はニホンジカなどの餌場になり、有害鳥獣を増やす要因になると指摘する。

　同会は２６日、小山さんを案内役に、植生や土壌の調査方法を学ぶ研修会を飯山市の飯山国際スキー場跡地などで行う予定。同会には財団法人日本自然保護協会の講習を受けた約１４０人の自然観察指導員がいる。同会事務局の小川朱実さん（長野市）は「多くの会員がボランティアとして連携することで、広範囲での調査が可能になる」と期待している。